10月31日~11月2日、鹿児島市において第76回日本公衆衛生学会総会が開催されました。
木村主任研究員は、「児童発達支援事業所における利用者の行動とその保護者のQOL 第1報 ベースライン調査」と題し、ポスター発表を行ないました。
この研究は、長崎県立大学の林田准教授、および広島大学医学部の烏帽子田教授らと共同で行ったものです。広島の児童発達支援事業所において、児童の保護者を対象にアンケート調査を行いました。初年度の調査の結果、児童の行動と保護者のQOL(生活の質)およびSOC(ストレス対処能力)との間に有意な相関が見られました。
この調査は3年間継続し、児童発達支援の役割とその効果について、検討を進めていく予定です。